貸事務所(一部) 田中マンション第三 4-I

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賃料 8.69万円 管理費等 3,300円
敷金 / 保証金 2.5ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
交通 ＪＲ京浜東北線 / 東神奈川駅 徒歩7分
所在地 神奈川県横浜市神奈川区神奈川本町
築年月 1979年3月(築46年11ヶ月) 使用部分面積 31.00㎡ 坪数
/坪
単価		 9.37坪／0.9267万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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おすすめコメント
２０２５年９月に大型リフォームしました。（２重サッシ、エアコン、床、壁紙、収納、キッチン、ユニットバス、建具）３駅より平坦な道のりです。
  • エアコン交換、２重サッシ（２０２５年９月）
  • キッチンセット交換（２０２５年９月）
  • 洗濯機パン設置（２０２５年９月）
  • クローゼット設置（２０２５年９月）
  • 建具交換・床貼替（２０２５年９月）
  • 換気扇交換（２０２５年９月）
  • モニター付インターフォン設置（２０２５年９月）
  • 温水洗浄便座設置（２０２５年９月）
  • ユニットバス交換（２０２５年９月）
  • バイク・自転車置場（有料）

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ京浜東北線 / 東神奈川駅 徒歩7分
    その他交通 京急本線 / 京急東神奈川駅 徒歩5分
    東急東横線 / 反町駅 徒歩14分
    所在地 神奈川県横浜市神奈川区神奈川本町
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 8.69万円 管理費等 3,300円
    敷金/保証金 2.5ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
    敷引 2.5ヶ月 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 加入要
    権利金 - 坪単価 0.9267万円
    建物名・部屋番号 田中マンション第三 4-I
    特記事項 24時間利用可　土曜日利用可　土日・祝日利用可　飲食店不可　リフォーム　角部屋　最上階
    設備 収納スペース　室内洗濯機置場　防犯カメラ　バス・トイレ同室　都市ガス　エアコン　インターネット対応　ＣＡＴＶ　専有部分にトイレあり
    備考

    賃貸保証等：加入要 初回月額賃料等の１００％、以後１年毎１０％（下限１万円）
    バルコニー：あり
    主要採光面：南東向き
    ３駅より平坦な道のりです。
    ２

    ０２５年９月に大型リフォームしました。（２重サッシ、エアコン、床、壁紙、収納、キッチン、ユニットバス、建具）
    １年未満退去時違約金あります。
    バイク置場・自転車置場空きあります。（有料）
    事務所可・店舗不可です。
    使用部分面積 31.00㎡ 坪数 9.37坪
    土地面積 - 築年月 1979年3月(築46年11ヶ月)
    リフォーム履歴 ■水回り：2025年09月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所　給湯器
    ■内装：2025年09月　内装全面（床・壁・天井・建具）
    建階/ 階 4階建/4階 建物構造 ＲＣ
    駐車場 空無 バイク置き場 有　1,650円/月
    駐輪場 有　550円/月 接道状況 北西 公道
    用途地域 - 間取り 1DK
    契約期間 2年 現況 空
    条件等 - 引渡可能時期 即時
    更新料 新賃料 1ヶ月 仲介手数料 賃料の1ヶ月
    物件番号 6988729684 管理番号 -
    情報公開日 2025/12/11 次回更新予定日 2026/01/22

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)かやの木不動産

    交通：
    ＪＲ京浜東北・根岸線／東神奈川　徒歩4分
    住所：
    神奈川県横浜市神奈川区西神奈川１丁目１８－１５　
    TEL：
    045-423-9963
    FAX：
    045-423-9966
    所属団体など：
    (公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（１６）第１９９０号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

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